【投資心理学】正常性バイアス（Normalcy Bias）：市場の崩壊を「見えない」ことにする脳の防衛本能

大きな地震の際、火災報知器が鳴り響いているのに「訓練だろう」「自分だけは大丈夫だ」と避難を遅らせてしまう心理。これを正常性バイアスと呼びます。

投資の世界においても、このバイアスは壊滅的な被害をもたらします。株価が異常な高値圏にあるとき、あるいは明らかな下落の兆候が見えるとき、私たちの脳は「これは一時的な調整だ」「まだ異常事態ではない」と情報をフィルタリングし、現実を直視することを拒否します。

本記事では、正常性バイアスの科学的根拠と、それがバブルの頂点でどのように投資家を凍りつかせるのかを解説します。

1. 正常性バイアスの定義：脳の「平和維持機能」

正常性バイアスとは、予期せぬ事態に直面した際、それを「日常生活の範囲内」として過小評価し、心の平穏を保とうとする認知の偏りです。脳が過剰なストレスから心を守るための防衛本能ですが、迅速な行動が必要な局面では、致命的な遅れ（フリーズ）を生じさせます。

1990年代以降、災害心理学の分野で広く研究されてきました。人間は異常な情報を処理する際、過去の「平穏な経験」に照らし合わせて解釈しようとするため、新しい脅威（暴落の予兆など）を既存の枠組みに無理やり当てはめてしまうのです。

現在のSOXLのような急騰局面において、正常性バイアスは段階的に投資家の判断を蝕みます。

MACDの売りシグナルや、バフェットによる現金積み増しのニュースが出ても、「これは単なる悲観論者の意見だ」「相場は強気だから例外だ」と解釈し、リスク情報を無視します。

周囲の投資家たちが静観しているのを見て、「みんなが逃げていないから、まだ大丈夫だ」と安心感を抱きます。これが、バブルの頂点で誰も逃げ出せない「静かな過熱」を作り出します。

実際に急落が始まっても、脳は「すぐに反発するだろう」「これはいつもの押し目だ」と判断し、損切りという最も重要なアクションを拒絶します。正常な状態に戻ることを信じ続け、資産が溶けていくのをただ眺める状態に陥ります。

現代のSNS環境は、正常性バイアスを維持するための強力な装置（エコーチェンバー）となっています。

SNSでの追認: 自分が保有している銘柄の懸念材料を見つけても、SNSで「ガチホ」「押し目買い」という意見に触れることで、「やはり異常ではない」という安心感を得てしまいます。
トランプ政権等の「強い言葉」: 政治や企業の強力なリーダーによるポジティブな発信は、投資家の脳にとって「異常事態ではない」という最高の免罪符になり、バイアスを強化します。

正常性バイアスという見えない壁を突破し、危機を回避するためのステップを提案します。

「最悪のシナリオ」を具体的に言語化する「もし明日、SOXLが20%下落したら、自分の資産と生活はどうなるか？」という不都合な未来を具体的に書き出します。脳に「これは異常事態になり得る」とあらかじめ認識させることが、凍りつきを防ぐ予行演習になります。
物理的な「撤退ルール」を聖域化する自分の感覚（システム1）を信用せず、逆指値（ストップロス）という外部の機械に意思決定を委ねます。正常性バイアスが働いているとき、人間の意思は役に立ちません。機械的な執行だけが、バイアスの壁を物理的に破壊できます。
異論を「外部刺激」として取り入れる自分の確信を否定するデータや、最も嫌いなアナリストの弱気予想をあえて読み込みます。「世界は自分の思っている以上に不安定である」という認識を常にアップデートし続けることが、正常性バイアスを中和する特効薬になります。

株式市場において、永遠に続く正常な状態など存在しません。常に変化し、時に残酷な牙を向くのが市場の本質です。

「まだ大丈夫」という心の声が聞こえたときこそ、最も危険なサインだと捉えてください。自分の脳が描く「都合のよい正常さ」を疑い、冷徹なデータに錨（いかり）を下ろすこと。